組織活性化・健康経営

組織活性化

ていると思います。テレワークなどの新しい業務形態や社会不安を感じる環境のなかで、従業員のモチベーションや従業員同士のコミュニケーションをどう維持し高めていくのか。未曽有の環境変化にあって、これまで以上に組織活性化の取組みに注力する必要があると思います。

よく知られている古典的組織論に、「組織が組織として成立するためには、
（１）共通目的　　（２）コミュニケーション　　（３）貢献意欲（協働意思）
の３つの要素を満たしている必要がある」という考え方があります。

この三要素が組織活性化のヒントになります。

（１）共通目的：共通の目的をもっていること
経営者と従業員が、会社の経営理念や経営目標・ビジョンを共有していることが重要です。従業員が、経営理念に共感し、会社の方向性を理解することで、従業員の力を結集させることができます。また経営者や従業員が判断に悩んだときには道標になってくれます。コロナ禍に伴い環境が大きく変化しているときや事業の変曲点においては、特にその重要性が高まります。

（２）コミュニケーション：組織内のコミュニケーションが円滑であること
組織内のコミュニケーションが円滑に行われていて、情報共有が図れられていることが重要です。組織内のコミュニケーションが、タテ（経営層ー管理職、経営層ー従業員、管理職ー従業員）ヨコ（部署内、部署間、ラインースタッフ）など、タテ・ヨコ・ナナメにおいて目詰まりがない組織は、活性化していると言えます。

（３）貢献意欲（協働意思）：お互いに協力する意思をもっていること
経営理念やビジョンが共有化されると、その目的達成のために、お互いが協力して仕事を進めようとする意欲が高まります。ワーク・エンゲイジメントに関する研究で、対人的援助によって、仕事の負担は増えるが、それ以上に周囲からのサポートが増えて、心理的ストレス反応が低減し、活気が向上（組織が活性化）するというデータが示されています。

組織活性化においては、上記の視点から組織を点検し、取組み施策の検討を行います。また、併せて人事評価制度や人材育成の仕組みを整えることも重要です。

健康経営

日本における少子高齢化と、社会的責任への関心の高まりという大きな潮流のなかで、企業にとって従業員の健康増進への取組みが重要なテーマになっています。そういった時代背景の中で、2015年頃から「健康経営」という考え方が企業の関心を集めるようになってきました。

健康経営とは、「従業員の健康管理を経営的視点で捉えこれを戦略的に実践する」経営手法のことです。
※「健康経営 ®」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です

従来、従業員の健康は、労働安全衛生・産業保健の観点からのみ捉えられていました。しかしその後の研究や実践結果によって、企業が従業員の健康増進に取り組むことによって、経営に様々な好影響をもたらすことがわかってきました。そこで、従業員の健康増進を経営課題と捉える「健康経営」に取り組む企業が急増しているのです。

健康経営に取り組むことによって期待されるおもな効果は以下の通りです。

➣労働生産性の向上（経済産業省などから、いくつかの根拠データが示されています）
➣組織の活性化（従業員のモチベーション向上、職場の一体感の高まりなど）
➣人材獲得力の強化（企業イメージ向上により採用活動が有利になったとする調査結果が多くあります）
➣労務人事リスクの見える化、リスクの低減（欠勤や長期休職、退職などのリスク）

ご提供サービスの例

現状分析を行ったうえで、組織や人事における問題点、課題を整理し、組織が活力を取り戻すための変革のご支援をいたします。組織活性化にあたっては、健康経営の面からもご支援いたします。

これらは、あくまで当社提供サービスの一例です。ほかにも、様々な課題に対応していますので、お気軽にご相談ください。